立ち上がれ老健セラピスト!地域包括ケアの拠点になれ!

地域包括ケアシステムは主に中学校区単位のエリアを範囲として考えられている。じゃあ中学校単位でどんな風に動けばよいのかってことが重要。その中心になるのは老人保健施設のリハビリテーション専門職であってほしいってことを書いてみた。


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中学校の数と老健の数と地域包括ケア

地域包括ケアシステムは中学校区単位での展開を目指すと厚労省の資料には書かれています。中学校ってどれくらいの数あるか知っていますか?

2015年の文部科学省のデータによると
全国の中学校数は10628校あります。

全国の地域包括支援センターの数は平成24年度の厚生労働省のデータによると

  • 地域包括支援センター 4328か所
  • ブランチ設置数 2391か所
  • サブセンター 設置数 353か所
  • 合計設置数  7072か所

地域によって人口が異なるし、中学校の規模も違うから一概に比較できませんが、中学校2校に1カ所くらいの割合で地域包括支援センターが設置されているような感じなるかな。

それで、全国の老人保健施設の数は厚生労働省の平成25年度の資料によると3993施設となっています。

中学校区ほどとはいえないのですが、ブランチやサブセンターを除いた地域包括支援センターとほぼ同じくらいの老人保健施設が全国にあるという計算になります。

地域によってばらつきはあるとは思うのですが、老人保健施設には理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が必置となっています。リハビリテーション専門職種が必ずいる施設が全国にあり、その数も地域包括支援センターに並ぶくらいの設置数となりつつある。

しかし、地域包括支援センターにはリハビリテーション専門職種の配置義務はありません。地域包括ケアシステムの中心になるべきなのは地域包括支援センターですが、そこにはリハビリテーション専門職はいないのです。

だからこそ、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が配置されている老人保健施設のセラピストが地域包括ケアセンターと連携しながら地域包括ケアシステムの中でリハビリテーションの中心的役割を担ってほしいのです。

なぜ老健施設のセラピストなのか?

老人保健施設にリハビリテーション専門職が必ずいるということだけで、拠点としての役割を果たせると考えているわけではありません。

老健施設は入所、通所リハビリ、訪問リハビリと介護保険のリハビリに関するサービスの提供することができます。また、入所の利用者さんの受け入れ元はその地域にある回復期リハビリテーション病棟を持つ病院がほとんどです。

回復期リハ病院のセラピストとの接点があるのです。

そうして、老健の業務の中でその地域のケアマネジャーやサービス事業者の関係者とも連絡を取れる状態にある。

リハビリテーションを中心として周囲の地域包括ケアシステムに関係のある事業所との接点が非常に多いのです。

老人保健施設は病院と在宅との橋渡し、中間施設といわれたりしますが、利用者さんの中間的位置づけとしての中間施設という役割だけではなく

地域の中でリハビリテーションサービスの中間的位置づけ⇒⇒中心的位置づけ

と捉えることもできると私は考えているのです。

専門職の集う拠点

老人保健施設で算定することのできる

  • リハビリテーションマネジメント加算2
  • 生活行為向上リハビリテーション実施加算

これらの加算は多職種との連携が必須の加算です。特にリハビリテーションマネジメント加算2で必須とされているリハビリテーション会議は定期的に多職種が集まることとなっています。

老人保健施設には地域の地域包括ケアにかかわる人材が集まる素地が整っているのです。

これに、回復期リハビリテーション病院のセラピストなどがからむことができるなら、その地域でのリハビリテーションに関する連携基盤は非常に大きなものになると考えるのはおかしいでしょうか?

老健施設がその地域のリハビリテーションの中核施設として機能することで、地域包括ケアシステムの中でリハビリテーションに対しての理解を進めることが出来るようになる。

そんな位置づけとして動けるということを考えてみませんか?

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2018年同時改定や2025年問題、地域包括ケアシステム、子どものリハビリテーション、そんなテーマでさらに価値あるコラムを書いています。

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