【リハビリ報酬改定】新人や若手のセラピストができること

診療報酬改定に対して、「新人だから関係がない」とか「僕たちにできることなんて何もない」って考えているセラピストは多いと思います。一部のえらいさんたちが何とかしてくれる!って思っているなら間違っているってことを書いてみた。


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「自分たちに何もできない」は間違い!

診療報酬改定とか介護報酬の改定っていうのは

〇〇協会の偉い人や厚労省が決めることだから、自分たちには関係がない

って考えている、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士がいるなら考えを改めてほしい。

というより、PT協会とかOT協会の方がやっている作業は現状をまとめて報告して、今後の報酬改定についての意見を厚労省に対して述べることです。

ここでいうリハビリテーション業界の現状っていうのは、普段皆さんが現場でやっていることをまとめるっていうことです。

じゃあその現状っていうのは何なんだってことですよね。

外に声を出すってこと

現状をまとめるっていうのは

一般的には

  • 学会発表、ジャーナルなどでの報告や発表
  • 協会が主導して行った研究や調査


などが中心になります。

けっして協会のえらいさんたちが勝手に何かをやって厚労省に報告しているってことではありません。

基本的には現場の皆さんが残している実績や発表をまとめて厚労省に対して意見を述べるのです。

まあ、

集めた情報をまとめて、どの部分に力を入れるのかっていうポイントは協会の役員が検討しますので、現場の感覚とずれているかもしれませんが、集められる情報そのものは、現場で働いている人たちの発表や実績が中心となります。

PT・OT協会長は専業

知っている方も多いと思いますが、現在のOT協会の会長と、PT協会の会長さんは会長を専業で務めておられます。

すごいことです。

私の恩師でもある、中村OT協会長は昨年まで現場と協会長業務を兼務されていました。東京と関西を行ったり来たりされていました。過酷労働です。飛行機のマイルがどんどんたまっていくそうです。

だけど、今年から中村会長も専業として会長業務されて、生活の拠点を東京に移したと聞いております。

2016年の診療報酬改定、2018年の診療・介護同時改定、そして2025年問題と山積する問題を解決するために、このようなスタイルになったと勝手に想像しています。

そう、PT協会長とOT協会長は会長業務専業として、団体のトップとして本腰を入れていろんな交渉ごとに時間を割く体制を作っています。

現場業務をしていないのです。

だからこそ新人若手が発表する

「現場業務していないから何もわからない」

ってことではなく、現場業務の声を中央にしっかりと届けるために現場業務との兼務から離れているのです。

だから、現場の声っていうものは現場で働いている私たちが発信していかなくてはならないのです。

自分たちに出来ることがないっていうのは大きな間違いなのです。

  • シングルケーススタディーとして学会発表する
  • 新しい取り組みを公開する
  • ジャーナルに投稿する
  • 調査研究して学会発表する

現場で働いているからこそできることはたくさんあります。

現場でのリハビリテーションの成果をしっかりと発表することです。

「報酬がどんどん下がる」

って嘆いている時間があるなら、自分たちの成果をまとめるべきなんです。それを発表したり公開したりすることが、リハビリテーション業界への信頼と実績を高めることになるのです。

嘆いている時間があるのなら、自分たちで成果を出すべきなのです。

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