報酬改定で、通所リハとか訪問リハビリとかに期間制限が出たらどうしたらいいんだろうってことを考えてみた。このことを予測して動いている事業所とそうでない事業所は大きな差が出る。不安をあおるためにこんなタイトルをつけているわけではありません。現状から予測できることを書いています。
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分からないから予測して動く
診療報酬にしろ介護報酬にしろ定期的に改定がされている。次は2018年の同時改定なわけだけど、事業所の管理者、大きな病院の上の方の管理職、色んな職能団体の役員さんくらいはそのことに向けて何か考えているのかもしれないけど、２０代とか３０代の若手セラピストは考えていない方が多いんじゃないかな。
だけど、これからの事業所の中心として動くべきなのは20代とか30代。しっかりとこれからのことを予測してほしい。
通所リハは半年、訪問リハビリは２０回で終了にしましょう！
ってなことになったら事業所としたらどうしたらいいのかな？
具体的な日数や期間がどの程度示されるかは未知数。まったくわからない。そんな風にはならないかもしれない。
だけど、生活行為向上リハビリテーション実施加算は6カ月算定したらその翌月からは通所リハ本体の点数が減額される。そうった加算が現時点であるのだから、期間を指定した算定構造が増えないとは言い切れない。
そうなったときのために今から2018年までの間に対応を考える必要がある。
リ・スタートすること
に書いているけど、いつかどこかで始めないといけないんですよ。
30人くらい定員のある通所リハ事業所とか利用者さんが100人以上登録されている訪問リハ事業所とか、そんな事業所が急にすべての利用者さんの利用期間を制限することなんてきっとできない。
だから、新規の利用者さん一人からでもいいから開始して、1年とか2年かけて利用者の大半がそうなるようにする。
新規の事業所のスタートから始めるなら簡単だけど、今現在運営している事業所は一斉に変更することはできない。だから利用者さん一人からでもリ・スタート。
「いつか始めよう」ではなく、「今から始める」
- 必要な期間
- 適切な目標
- 適切な回数
- 必要なサービスを提供する
そう言ったことをスタートさせないといけない。
そんなことを連載しているコラム書いています。
⇒2018年同時改定に向けてリハビリ専門職がすべきこと
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