訪問看護ステーションではリハビリによる加算がとれない。訪問リハビリ事業所と通所リハビリ事業所はリハビリによって加算が取れる。同じようにリハビリテーションを提供していてもこの差はどこから生まれるのかってことを考えると、どうしても医師の存在が関与している事を否定できない。そんなことを書いてみた。
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２０１５年の介護報酬改定でわかった事
他の投稿でも書いたが、同じようにリハビリテーションを提供していても、訪問看護ステーションでは加算がとれないのに、訪問リハビリ事業所や通所リハビリ事業所では加算が取れる。この差はその事業所に医師が在籍しているかどうかってことだ。
そう、2015年の介護報酬の改定では地域リハビリテーションに医師が積極的に関与することを促しているのだ。
訪問看護ステーションには医師が在籍していない。だから看護師系の加算は算定出来るが、リハビリ系の加算は算定できない。
医師が、利用者や家族にきちんとリハビリテーションに関する説明を実施することが通所リハビリ事業所や訪問リハビリ事業所で算定できる加算の要件として明記されている。
じゃあ、医師が主導的立場で地域リハビリテーションを推進していけるのか？
どうなんだろう？
色んな団体の動き
通所リハビリにしろ、訪問リハビリにしろ主治医が指示を出して実施するということは当たり前のこと。
だけど、指示の内容が具体的でない場合がほとんど。だから、介護報酬の改定で医師が主導的に利用者や家族に説明をして、リハビリテーション会議で重要な役割をこなすっていったところで、どうなるのか？ って思っていた。
だけど、実は今回の改定や来年度の診療報酬改定に向けて、医師側の動きも本気になりつつある。
地域リハビリテーションにおける研修プログラムなどの検討を、医師会とともにPT、OT、STの職能3団体が共同で取り組むような動きがある。
そういった意味では医師側はけっこう本気のようだ。
じゃあ動くか？
いや、動かない。って思う。
動かないっていうより、地域で動いている医師はすでに動いている。今動いていない医師はこれからも動かないと思う。
でも、そのままでは、動かいない医師が在籍している事業所は、負け組の事業所になってしまう可能性がある。
病院と老健と診療所
加算の取れる、訪問リハ事業所と通所リハビリ。
訪問リハビリテーション事業所は病院と老健と診療所が運営できる。通所リハビリは老健で運営できる。
だから、地域リハビリテーションを理学療法士、作業療法士、言語聴覚士だけでなく医師を中心とした多職種を巻き込んで展開していくためには、病院と診療所と老健の医師が積極的に地域リハビリテーションに関わる必要がある。
だから、病院や診療所や老健で訪問リハビリテーションや通所リハビリテーションを実践している理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は勤務先の医師と密な関係を持てるようにしてほしい。
指示を出してもらうだけの関係
から脱却してほしい。
医師とともに通所や訪問のサービスを提供できる体制を整える必要がある。
- 加算算定に必要な、家族や説明を医師がしっかりと行える環境を整える
- リハビリテーション会議では医師とともにセラピストもリーダーシップを発揮する
こういった態勢をしっかりと整えられるかな?
病院や老健や診療所で訪問リハビリや通所リハビリに関わっているセラピストは今すぐ医師とともに動かないと、地域での負け組になってしまいますよ。
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