個人的な見解。
僕は正直言葉にこだわることが苦手です。(解釈の仕方に幅のある言葉の定義みたいなものね)
リハビリテーションを日本語としてどう訳すのが適当なのか?Facebookでお友達になっている方がそのことについて論じている時も
「いろんな考え方があるな」
とは思うのですが、じゃあ自分はどうなんだろうなって思っています。
とりあえず自分に向き合うことが出来て、良い方向に進むことが出来る方向に進むことが出来ればリハビリテーションなんじゃあないのかなと考えています。
自立支援のこと
2017年9月10日付の読売新聞にも記事が掲載されていた。
厚労省的には、要介護は要支援へ、要支援は自立へ見たいな感じで今よりも介護が必要な状態から脱する方向へもっていきたいわけだ。中重度の方についても生活の質の向上を目指す方向だ。
特にそれが顕著なのが、総合事業でしょう。要支援予備軍にまで目を向けてサポートするってことだよね。
この方向について出てくる言葉が自立支援だ。
利用者の立場から見ると
元気になる、生活の質が向上することは良いこと。
だけど、そうなることによってサービスを受けられなくなることに対してはなんとなく抵抗感がある。サービスを中断すると逆戻りするのではないかという不安もある。
介護保険サービス以外に活動の場がなく、引きこもりになってしまうこともあるかもしれない。
サービス提供事業所の立場から見ると
状態が改善してしまって、要介護認定から外れてしまうと自分たちの事業所を利用してもらえなくなる。そうなると減収だ。
アウトカムが評価されることが収益につながるなら良いけど、そうでないなら利用者さんがいる方が収益安定。
まあ、リハビリテーションに関して言えば状態が安定していてもなかなか卒業させられないってことの原因の一つは間違いなく収益の問題だ。
サービスの適正利用
必要な人に、必要なサービスを、必要な期間提供することが求められているわけだ。
介護保険なんて始まって、まだ17年くらいのサービスなわけだ。
これまで誰も本気でサービスからの卒業を考えたこともないでしょう。
卒業した利用者さんがその後どうなったかなんていうような大規模調査っておこなわれているのかな?
超高齢社会で、これから誰もが経験したことのないような世界に突入していくわけだ。
だから自立支援って言う言葉に対してだれもがいろんな思惑をもって声を上げるわけでしょう。
サービスを必要な期間、必要な人に、必要なサービスをきちんと提供するシステムを作りには、ケアマネジャーさんと医師の教育が必要だと思っている。
事業所側が収益的なことを考えて、サービスを終了できないのであればケアマネジャーが判断するしかないと思う。
医療系サービスについては、医師が判断すればいい。
看護系サービスもリハビリ系サービスも医師の指示書がなければ利用できない。その他のサービスはケアマネジャーがケアプランに記載しなければ利用できない。
そうしなければ、サービスの適正利用は難しいだろう。
極端に言えば、何らかの研修や教育を行うことを前提として
サービスをどんどん終了させる方向にもっていく医師とケアマネに加算つけたらいいんだよ。
もしくはケアプランそのものにアウトカムを求めてみるとかね。
言葉遊びには興味はない
自立支援をどのように解釈するかってことには興味はない。
重要なのは介護保険サービスの適正利用だ。
医師とケアマネジャーが適切な判断が出来るようなシステムが実現できなければ強制的にサービスをカットする方向に厚労省が舵を切るでしょう。
リハビリテーションに関して言うと
訪問リハビリも通所リハビリも期間を区切ってサービスを提供することになるでしょう。
そのことを予測してリハビリテーション専門職は自立支援という言葉の意味を考える必要があるだろう。
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コメント
私はケアマネですが、リハビリ専門職、ケアマネ、医師、ケアワーカー等の介護サービスに関わる職種間での自立の解釈についての共通認識が重要だと感じています。何をもって自立なのか?その反対の依存はダメなものなのか?リハビリ専門職の特徴として、動作レベルで物事を判断する傾向があると思います。あくまでも私の私見ですが・・・
「自立」だけでなくて、「リハビリテーション」についての考え方の共通認識も必要ですよね。
多職種連携、多事業所連携と言いつつリハビリテーション専門職は連携出来ていないことを危惧しています。