報酬改定の経緯から考える、2024年同時改定後に実践すべきリハビリテーションの方向性


新年からいろいろ書いていますが、引き続き2024年の同時改定に向けてコラムはまだまだ続きます。同じようなニュアンスのこともあるのですが、書きたいことはまだまだあるのでどんどん行きますね。

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2024年同時改定後に実践すべきリハビリテーションとは?

2022年1月13日時点で考えている、2024年同時改定後に実践すべきリハビリテーションについてのキーワードは以下のようなものです。

  • リハビリテーションからの卒業(修了)
  • 活動と参加へのアプローチ
  • 適切な目標設定と効果判定
  • 触らないリハビリテーションの実践
  • 退院後の生活を想定したリアルなアプローチ
  • サービスの適正利用
  • 病院と地域リハとの相互連携
  • 事業所内での多職種連携と他機関との多事業所連携


ここに挙げているキーワードは突然思いついたものを列挙しているわけではなく、診療報酬改定や介護報酬改定議論の資料を継続的に読み込んでいる中で出てきているものです。

けっして適当なことを書いているのではなく、今後このようなリハビリテーションのあり方を厚労省が求めているのです。

退院後の生活を想定したリアルなアプローチ

たとえば、「退院後の生活を想定したリアルなアプローチ」や「活動と参加へのアプローチ」については、回復期リハ病院で使用しているリハビリテーション実施計画書の書式が変更されていることから明らかなことなんですよね。

上記の図のように、リハ実施計画書に記載すべき「活動と参加」の項目は大きく増えました。

このことは、リハビリテーションの実施にあたってはこれらのことも考慮したアプローチが必要だという厚労省の考えの表れです。

さらに、平成29年にさかのぼれば、以下のような意見も出ています。

厚労省の部会の中での資料の一つです。急性期や回復期においても「活等と参加の目標を設定する」とあります。

病院リハビリテーションでも、在宅のリハビリテーションにおいても「活動と参加へのアプローチを実践すること」を基本としながら、病院リハでは「退院後の生活を想定したリアルなアプローチをすること」が必要となり、在宅のリハビリテーションでは「それらが継続的に実践できるためのアプローチ」が必要となっているのです。

時代の流れにマッチしたリハビリテーションの実践を!

冒頭にpickupしたそれぞれのキーワードについては、これからのコラムで個別に解説していきます。

  • 職場でだれもそんなことを言わないし、上司も報酬改定のことなんて説明しない
  • リハ部門や事業所内で話題にもならない

と感じているセラピストも多いと思いますが、いずれ避けて通れない課題になってくることは間違いありません。

周りでだれも取り組んでいない、話題にもならないから大丈夫ではないのです。

2022年から取り組むことで少しでも、時代にマッチしたリハビリテーションを実践してみてください。

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