昨日のコラムで紹介した厚労省の資料
⇒【厚労省情報】2020年診療報酬改定に向けた動き！回復期リハ病棟や地域包括ケア病棟の資料
これを見ながら考えたことをちょこっと書いてる。
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回復期リハ病棟を退棟後のこと
- 2019年度第5回入院医療等の調査・評価分科会
(厚労省のサイトに飛びます)
上記からの資料の引用です。
回復期リハ病棟を退棟した後にリハビリテーションが必要な人が6割近くいる。
別の資料では、回復期リハ病棟から自宅退院している人が6割との記載されています。
そうして、退棟後に利用しているもので最も多いのが外来診療となっています。
介護保険領域のリハビリテーション
こうやって資料を見ると、まだまだ介護保険領域のサービスを提供しているリハビリテーション専門職にはチャンスあるんじゃないかと思うんですよね。
回復期リハ病院を退院後にリハビリテーションを希望しているのに、うまくつながっていない患者さんって多そうだと思います。
地域的には利用したいけど「待機、空き枠待ち」みたいなところもあるんだろうね。
将来的には地域によっては、ほんとに「リハ難民」みたいなものが生じる可能性はあるから、地域で循環するサービスを考えていかないといけないと思っています。
事業所の特徴を出す
どの事業所も同じようなメニュー・サービスを提供するだけではなくて、もっとその事業所の特徴を出せばいいと思うのですよ。
回復期リハ病院を退院する患者さんの多くはその近隣の患者さんなので、病院との連携をするときに事業所の特徴をきちんと伝えることができれば、利用者さんをきちんと獲得できる。以下のコラムにもそんなことを書いています。
必要な人に必要なサービスを提供できる体制が整うといいねえ。
そのためには、ケアマネさんとの連携が必須なんだけどね。
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2019年版 病院リハと地域リハをつなぐ・変える
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