「回復期リハの初期評価の範囲」はどこまで？～事例検討会でのこと～

回復期リハビリテーション

2018.04.18

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今の時代、リハビリテーションといえば

急性期⇒回復期⇒生活期という流れがある。回復期リハビリテーション病棟でのリハビリテーションのあとは生活期として、在宅もしくは介護保険領域の施設に転院することが一般的だ。

だから2018年の同時改定においては、生活期と回復期のリハビリをつなぐ試みとしてリハ計画書の書式を引き継ぐという改定がなされたわけだ。

だけど現場のリハ専門職はそのことにどれくらいかかわっていけるのかな？

事例検討会

月1回、回復期リハ病棟を持つ病院の作業療法科の事例検討の指導を行っている。そこでのことはこれまでも何度かコラムに書いた。

今回ケースはかなり重度の方でADLは全介助の症例でした。

若手セラピストは、どのような治療プログラムを立案するのかということを担当して1カ月ほど試行錯誤していたようでした。

などなどについて議論したのですが、今回の事例検討で僕が一番最初に検討したことは

退院後の方向性はどうするのか？

ということでした。

経管栄養とかバルン留置しているようなケースだったり、吸引が頻回に必要とか、褥瘡があるとか、ADLは全介助で座位保持できないというような重症のケースは誰しもが担当します。

そうしてそのような症例の治療プログラムを一生懸命担当した理学療法士や作業療法士、言語聴覚士は考えます。

マンツーマンリハビリにおいて40分とか60分どのような関わりをするのかということにセラピストはエネルギーを注ぎます。

だけど、その治療は退院後の生活のことを考慮しているのでしょうか？

退院後

といような環境や条件によっては、入院中の目標は変化することがあります。退院後の状況によってはリハビリテーションで実施するプログラムも変更が生じる可能性があります。

今回の事例検討では、心身機能面の評価は十分に行えていましたが、退院後を見据えた部分の評価は不十分でした。

だからその部分をかなり突っ込んで検討しました。

厚労省の方向性は今回の同時改定でもはっきりとしています。

回復期リハ病棟は退院後の生活を見据えて入院リハビリテーションを実施する

ということだ。だから書式の統一なんてことをしている。

だけど、回復期リハ病棟のセラピストはまだまだ、入院中のリハビリプログラムのことを中心に考えている人が多い。

入院中の生活のことだけのプログラム。

入院中の状況に適したプログラム。

看護師や介護職の方がいることが前提のプログラム。

どこかで習ってきた治療手技の実践や実験や練習みたいなプログラム

そんなプログラムだけでは在宅の生活は困難です。

もっともっと退院後の生活のことを伝えていく必要を痛感した事例検討でした。

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