リハビリテーション会議って知ってますか？２０１５年の介護報酬の改定で大きく取り上げられている言葉です。地域リハビリテーションで理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が生き残っていけるかどうか、リーダーシップを発揮できるかどうかってことが課題です。そんなリハビリテーション会議のことを書いてみました。（かなり私見が入っております）
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リハビリテーション会議
通所リハビリテーション事業所や訪問リハビリテーション事業所で「リハビリテーションマネジメント加算２（II）」を算定するのに実施が必要なのがリハビリテーション会議だ。
介護報酬改定の資料によると、下記のように書かれています。
リハビリテーション会議を開催し、利用者の状況等に関する情報を、会議の構成員である医師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、居宅介護支援専門員、居宅サービス計画に位置づけられた指定居宅サービス等の担当者、その他関係者と共有し、当該リハビリテーション会議の内容を記録すること。
（４月７日追記）
３月末に出されたＱ＆Ａにはリハビリテーション会議の参加者には本人や家族の参加が基本との記載があります。
従来開催されていたカンファレンスの1つにサービス担当者会議があります。これはケアマネジャーさんが中心になって開催・運営されていましたよね。
だから、それと同じだと勘違いしている理学療法士や作業療法士、言語聴覚士も多いのではないでしょうか？
まったく違いますよ！
だってこのリハビリテーション会議は加算を算定している事業所が実施すべきものです。通所リハビリテーション、訪問リハビリテーションのサービスを提供していて、リハビリテーションマネジメント加算２（II）を算定している事業所が開催することになっているものです。
だから、ケアマネが主催するのではなく、加算を算定するサービスを提供している事業所が開催・運営することになります。だから、お客様気分で参加するようなものではないのです。
セラピストが中心になって開催すべきもの
訪問リハ事業所なら3か月に1回、通所リハ事業所なら加算開始から6か月以内は毎月開催しなければなりません。
そして、この会議の名称リハビリテーション会議って言われる通り、この会議の主役は理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が務めるべきものだと考えています。
居宅訪問での評価、訪問や通所での普段の評価をもとに利用者さんの状況を他職種や他事業所のスタッフ、ケアマネジャーに伝えたり、今後のリハビリテーションの方針について検討することになります。
- 情報提供
- 助言
をしなければならないのです。
参加するだけじゃない！
この会議、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士がただ参加して情報提供すればいいなんてもんじゃないんですよ。
大事なのは専門的な立場からの助言なんですよ。
お客様気分で参加して、利用者さんの状態報告だけすればいいようなものではありません。
- 現在の状態評価
- リハビリテーションの目標
- これからの見通し
- ケアマネジャーに対してケアプランの助言
- 他事業所や他職種に対してのかかわり方の助言
これらのことをきちんと行わないといけません。
生き残りをかけた戦い
サービス担当者会議では参加できない場合書類だけで済ませることができます。このリハビリテーション会議がそれでも大丈夫なのかどうか不明ですが、できれば理学療法士、作業療法士、言語聴覚士はしっかりと参加して開催してほしい。
このリハビリテーション会議の開催はまさに地域リハビリテーション、地域包括ケアのなかで理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が生き残ることができるかどうかの戦いなのです。
リハビリテーション会議を通して、セラピストが的確なアドバイスを行ったりやチームとして協業していけるようにリーダーシップを発揮できるかどうかによって、その地域でのリハビリテーションの評価が変わってきます。
- 経験が浅いから、アドバイスなんてできない
- 他職種とうまくやる自信がない
こんな甘いこと言っている場合ではないのです。経験が浅かろうが、新人だろうが、利用者さんを担当している以上はプロフェッショナルとしての関わりをしなければならないのです。
リハビリテーション会議で他事業所や他職種のスタッフが集まっている中で、専門用語やリハビリ職しかわからないような表現ばかりして、他の参加者がチンプンカンプンになるような、訳の分からないアドバイスをしている場合じゃあないんです。
- 他職種にも通じる分かりやすい表現
- 専門用語を控える
- 具体的で分かりやすい説明
- 具体的なリハビリ目標
この会議を通して地域の事業所、ひいては他職種に対してリハビリテーションのことをアピールする絶好のチャンスです。この会議でセラピストの必要性、有効性をアピールできなかったら、もうセラピストが地域で生き残る道はないってくらいの覚悟が必要なんです。
この加算を算定しようとしている事業所、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士はその覚悟が出来ていますか？
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