2021年介護報酬改定ではいろいろなことが議論されている。訪問看護ステーションの人員基準6割問題以外にもいろいろ改定される。リハ系の団体は4月直前に研修会などを開くことが多いが、今出ている情報だけでも色々事業所や病院として検討できることはある。今から動くべきで、4月から動き出すのは遅い。
事業所としての方向性の検討
2021年介護報酬改定に関するコラムはこちらから一覧を後らください。
◆診療報酬・介護報酬改定関連コラム
おそらくどこの事業所もやっていないことだと思いますが、リハビリテーションに関する方針については事業所のスタッフ全員で共通認識を持つべきだと思います。
事業所としてのリハビリテーションに対しての考え方を統一することが生活期や地域リハビリテーションにとってはものすごく重要だからです。
今回の改定では「地域の社会資源としてリハビリテーションスタッフを活用すべき」との意見も出ているのです。
ものすごく地域から期待されているのがリハビリテーション。
だからこそ、事業所の方針としてどのようなサービスを提供するのかということを事業所としてしっかり考えるべきなのです。
生活期のリハビリテーション
私は「触らないリハビリテーション」のあり方や「活動と参加へのアプローチ」のことをブロブやnoteに書いています。
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だけど、そんなことを考えもせずリハビリテーションを実践しているセラピストは多い。
時代の流れや方向性を考えながら、それぞれのサービスの加算の意味などを考えてリハビリテーションを提供する必要があるし、多事業所や多職種との連携を実践すべきなのが生活期のリハビリテーションだと考えているからです。
そうした今実践すべき生活期のリハビリテーションを事業所の総意として行うのが2024年の同時改定に向けて必要なのです。
横並びから1歩前に抜け出すためには今出ている改定情報からしっかり考えること。できれば1月までには方向性を決めて動き出す方がいと思っています。
悩んでいるなら私のnote読んで見てください。目指すべき方向ははっきりしています。
◆2020年版note 「生活期リハの視点で病院リハと地域リハをつなぐ・変える」
読んでもわからなければ勉強会や研修会検討してみてくださいね。オンライン研修にも対応しますよ。
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