2015年にこんなコラムを書きました。
◆実現するの?医師が主導の地域のリハビリテーション
当時私は大阪府作業療法士会の理事として活動していたこともあり、医師会とリハの職能団体とが協力して研修事業が行われることへものすごく期待していました。当時医師会から発行された文書は以下のようなものでした。
医師の役割
実はこの文書以降、ぼくの記憶では大阪府作業療法士会が地域リハの研修を医師会と組んで行ったことはなかったように記憶している。
だけど、2015年以降の報酬改定の流れは「医師主導のリハ」という方向に地域リハは進んでいる。そのことは最近の動画でもお伝えした通りです。
◆2024年同時改定に向けてこれだけは知っておいてほしいリハビリテーションの話⑥「指示書と医師の役割のこと」
病院や診療所等の訪問リハで、紹介状を書く医師が所定の研修を受けておかなければならないという規定が令和6年まで猶予されているが、その規定が出てきたのは2018年の同時改定なんですよね。ずっと猶予され続けている。
私はね、結局この2015年の文書以降適切な連携が医師会とリハの職能団体で行われなかったことが少なからず影響しているのではないかと思っているんですよね。
医師の指示の下でリハビリテーションを行う
医師の指示の下でリハを行うということに異論はない。
通所リハも訪問リハも訪看リハも医師の示指で行うことが必要。
だけどそれなら
ケアマネや家族に言われるがまま指示書を発行数るのではなく、医師の診断の結果としてリハに関する指示書を適切に出してほしい。
- リハの時間
- 訪問頻度
- 訪問リハの期間
等を適切に支持していただければ、過剰なリハの提供を避けることができる。さらには毎回改定の議論となる訪問看護ステーションからの不要なリハビリテーションを激減させることができると考えています。
薬の処方と同じような感じになればいいのになとさえ思うのです。
これからの地域リハビリテーションは公的保険としての適正な運用が求めらるようになっていくでしょう。
そのためには、私たちリハビリテーション専門職も襟を正した行動が必要となりますが、医師の学びも必要となる。
リハビリテーションを必要としている人に、必要な時期に、必要な期間、適正なサービスを提供できるようになるためには、医師の果たすべき役割はめちゃくちゃ重要だと考えています。
言われるがままの指示書の発行はやめてほしい。
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