2018年トリプル同時改定の詳細が出たよ ポイントは多職種連携だ！
というコラムを先日公開した。
注目ポイントはそれぞれの報酬体系でリンクしている部分があるということを書いた。
だけどこのことの重要性に気づいている医療関係者はかなり少ないだろう。
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職場の環境による制限
私はフリーで働く個人事業主作業療法士なんですが、生活するためにあちこちの職場を掛け持ちしながら働いている。
今回のトリプル改定である
- 診療報酬
- 介護報酬
- 障害福祉サービス等報酬
すべての領域に関わって仕事をしています。事業所の経営者としてこれらの領域に複数に関わっている医療人は結構いるだろうと思いますが、臨床というのかな現場で働く医療従事者としてこれら3つの領域にわたって仕事をしている医療人は少ないでしょう。
さらには、診療報酬と障害福祉サービス等報酬においては、大人とか子供とかのように年齢に関係なくサービスを提供できるが、どちらか一方が中心な事業所が多い。子供の領域であっても肢体不自由児中心で、発達障害の子供たちにはかかわらないっていうパターンもある。
現場ではほぼすべての領域に関わっています。
僕が関わっていないのは就労支援関連とかかなあ。
だけど常勤で働いている多くの医療人やリハビリテーション専門職は、その職場の方針や方向性、対象領域とか診療科によって対応する分野が限られてくることが一般的だ。
職場が多岐にわたる事業所を展開していても、勤務先はそのうちの一カ所とかになるから個人レベルでなかなか多岐にわたって様々な領域を経験することはできない。
2035年に向けて
地域包括ケアシステムが本格的に動くのかどうか微妙ですが、理想通りに動くとするとね。
今年の2018年同時改定の特徴である、それぞれの報酬体系にまたがった事業所でのサービス展開は非常に重要になる。
年齢とか疾患の種別にこだわることなく必要とされている人に必要なサービスを提供することが地域では期待されるでしょう。
共生型サービス、医療的ケア児への支援、入他院支援の加算対象の職種の広がりなどなど2018年トリプル改定において、領域にまたがった改正はたくさんあります。
私は今訪問のリハビリテーションを中心にお仕事していますが、午前中におじいちゃんの訪問リハビリして夕方には学校帰りのお孫さんの訪問のために同じ家に再び訪れるってことも出てくるでしょう。
通所の事業所では片麻痺の高齢者も医療的ケア児も混在しているかもしれない。
同じ地域で専門職が発揮できる能力をフルに発揮できることが出来れば、こんなことが実現する可能性は高い。
家族としても、あちこちの事業所と契約書交わしてそのたびに面談ばっかりしてっていうことを省くことが出来るかもしれない。
少なくとも
理学療法士や作業療法士、言語聴覚士の免許には対象とすべき領域や年齢は記載されていない。大人も子供も身体疾患も精神疾患も対応できる職業なのです。
そう言ったことをメリットと捉えるのか、経験ないから関わらないと切り捨てるのかの差はこの業界の将来に大きくかかわってくるだろうなと感じている。
そのために欠かせないのは多領域連携だ。
⇒領域連携で地域のリハビリテーションは確実にレベルアップする
もう一つは地域包括ケアシステムを意識することだ。
⇒地域包括ケアシステムに適応できないリハ専門職が多すぎる話
今回のトリプル改定は働き方を再考する契機になるような気がしています。
そこに関わっていくことのできる医療人、リハ専門職が増えてほしい。
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